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自家消費型太陽光発電

Solar power system

自家消費型太陽光発電

オフィスの電気をつくる

太陽光で発電した電気をオフィスや工場などで使う自家消費型太陽光発電。電気料金の削減や効率的なエネルギー管理に有効かつ、環境に配慮した企業経営の一手として導入する企業が増えています。

わたしたちの実績

太陽光発電所開発数
1,307区画※1
産業用ソーラー累積容量
65,350kW※2
年間CO2削減量
44,846トン※3
  1. 2020年4月末現在の実績です。
  2. 産業用太陽光発電の平均設置容量50kWをかけたおおよその実績数値です。
  3. 資源エネルギー庁「電源別二酸化炭素(CO2)排出量」火力発電のCO2排出係数約0.690kg-CO2/kWhより算出した数字です。

電気は「買う」よりも
「つくる」が安い時代へ

太陽光発電で発電するほど、電力会社から購入する電力量を削減することができます。太陽光発電は一度設置してしまえば、太陽がある限り発電し続けます。近年、太陽光発電の設置コストは下がっており、設置条件によっても異なりますが、10年以上発電を継続することができれば、電気を買うよりも、太陽光発電をつけた方が経済的メリットが大きいのです。

設計・調達・施工まで
ワンストップで提供

太陽光発電の導入を検討する際、設計から調達、そして施工までのプロセスをシームレスに進めたいと思いませんか?私たちは、ワンストップで太陽光発電を実現するための包括的なサービスを提供しています。豊富な実績とノウハウから、ニーズや予算に合わせて最適なプランを提案いたします。

日本の屋根を変えよう

日本は2050年カーボニュートラルの実現を目指し、エネルギー政策の方向性を決める「エネルギー基本計画」では、再生可能エネルギーの電源比率を36~38%にすることを目標としています。石油などの化石燃料の使用を減らし、再エネなどCO2を排出しないエネルギー源の比率を高める構想です。
しかし、産業界でみると再エネは電力需要の30%ほどしかなく、積極的に導入していく必要があります。日本の屋根はまだまだ活用できます。しかも、太陽光発電は電気代を削減できるなど、経営上のメリットも多数あります。

産業界における電力需要
産業界における電力需要の円グラフ 再生可能エネルギーは全体の30%
  • 電気代を削減できる

    消費電力を太陽光発電でまかなえるため、電気料金の削減ができます。電気代は値上がりする傾向にあり、長期的に見れば経営上メリットが大きいです。

  • CO2排出を削減できる

    太陽光発電はCO₂を排出しないグリーンエネルギーとして重要視されており、環境保全への貢献として、企業価値の向上が期待できます。

  • 非常用電源として
    備えることができる

    近年自然災害による停電が多発しています。災害時の電源確保とともに、蓄電池を併用すれば、夜間も電力供給ができるようになります。

税制優遇も活用できます

  • 中小企業経営強化税制

    100%即時償却または10%税制控除(資本金3,000万円以上1億円以下の法人は7%税額控除)

  • 中小企業投資促進税制

    30%特別償却または7%税額控除

  • カーボンニュートラル税制

    50%特別償却または10%税額控除(大企業でも最大10%可能、脱炭素・省エネ設備投資が対象)

上記はあくまで一例です。使用できる税制や優遇は条件によって異なります。詳しくはご相談ください。

施工事例

  • 神山メガソーラー発電所 | 徳島県

  • 一宮メガソーラー発電所 | 徳島県

  • コンパクトソーラー発電所 | 徳島県